活況を呈すSNS、しかし社員による問題投稿で “炎上”が増加
導入から数カ月でSトク「裏アカウント特定サービス」におけるアカウント特定率は「89%」程。中には不用意な発言で批判を浴びていたアカウントも含まれています。本人は投稿を削除していてもスクリーンショットを利用されるとその後も火種として残ってしまいます。
また、コロナ禍の影響もあって2020年はSNSの利用者が増加。 2021年も利用者の増加が予測されるなか、企業側の自衛として「裏アカウント特定サービス」の必要性が改めて高まっています。「シエンプレ デジタル・クライシス総合研究所」によると、コロナ禍の影響や利用者増加も重なりSNSでの炎上が2020年4月の前年同月比で3.4倍の245件確認されたようです。 https://www.tokyo-np.co.jp/article/77275
採用候補者に対する事前のSNS調査が急増中
ここ数年は企業側も採用候補者のSNS調査を行い、発言内容を事前にチェックする対策を実施。 特に、コロナ禍で広く普及したWEB面接では、対面での情報の少なさが懸念材料となっていることから、SNS調査の重要性は増していくことが考えられます。一方でSNSの炎上クラスターは想像を超えるインパクトを与えるのですが、まだデジタルの知識に乏ししい企業も存在します。 SNSの炎上クラスターは企業にダメージを与えるだけでなく…「デジタルタトゥー」
となり残ってしまいます。 以前からSNSの炎上クラスターが及ぼす最大瞬間風速は強大でしたが、コロナ禍となり更にその最大風速は増し、企業側は再起不能となる恐れすらあるのが、
通称「SNS炎上クラスター」です。
残念ながら、現状では未然に防ぐという対策しかないといっても過言ではありません。
▼炎上の参考資料
https://news.livedoor.com/article/detail/18808997/
▼炎上を見つけたがっている「極端な人」が存在しています
https://news.livedoor.com/article/detail/18269189/ https://news.livedoor.com/article/detail/19166646/