KCCでは企業のトラブルを未然に防ぐバックグラウンド調査からトラブル発生後の原因調査まで、企業の成長をサポートするために幅広いサービスを提供しています。
リファレンスチェックは以前から応募者の前職や職務内容、スキルに相違がないか、トラブルを起こす人物ではなかったかなど確認する調査です。
リファレンスチェックについてはこれまでも「どのように調査を行うのか」「リファレンスチェックを断られた場合」「リファレンスチェックとバックグラウンド調査の違い」などを紹介してきました。
これまでいくつもリファレンスチェックに関することを紹介してきましたが、今回は「リファレンスチェックで応募者に問題や申告内容の相違が発覚した場合、内定の取り消しは可能なのか？」ということについてお話ししていこうと思います。
リファレンスチェックの取り入れを検討している企業様はぜひご参考にしていただけたらと思います。
リファレンスチェックで内定取り消しは可能か？
先に結論からお伝えすると、リファレンスチェック後に内定を取り消すことは可能です。ですが、内定を取り消せるラインと取り消せないラインがあるので注意が必要です。
というのも例えば、応募者が今回の応募で必要な資格を保有しており、前職でも資格に関係する業務に携わっていたと申告していたとしましょう。
ですがリファレンスチェックをした結果、資格も持っていなければ資格が必要になる業務にも携わっておらず、申告していた職務内容とは全く違う場合は内定の取り消しは可能です。
この場合は完全に虚偽の申告を本人が分かっていてしているので取り消すことができます。
反対にリファレンスチェックをした結果、資格は持っていたが業務に携わる頻度が少なかったという調査結果の場合、完全に虚偽の申告をしているとは言い切れないので内定を取り消すというのは難しいでしょう。
というのも本人は申告した資格も保有してますし、少なからず申告していた業務に携わった経験もあるからです。 こちらの求めるレベルの業務経験ではないかもしれませんが、本人の申告に虚偽はないのでリファレンスチェックの結果で内定取り消しというのは難しいのが現状です。
リファレンスチェックで発覚したケース
これまで弊社ではいくつものリファレンスチェックを行なってきました。そこで今回は実際にリファレンスチェックで問題が発覚したケースを紹介していきたいと思います。
ケース①金融系企業様の募集でのリファレンスチェック例
採用候補の応募者数名を最終面接前にリファレンスチェックをしておきたいとのご依頼。採用条件には金融系の資格が必須、業務内容も専門性が高いため前職で経験があるのが条件でした。
ですがリファレンスチェックを採用候補の応募者に行なったところ、資格はおろか申告していた前職の業務にも相違があることが発覚。
もちろん申告通りの応募者もいらっしゃいましたが、虚偽の申告をしていた応募者は見送る結果になりました。
ケース②外資系企業様の募集でのリファレンスチェック例
こちらも最終面接前で採用候補の応募者にリファレンスチェックを行なっておきたいとのご依頼を受けました。
採用条件は語学が堪能なこと、企業様が募集時に提示していた業務内容の経験が豊富かというのが条件でした。
この事例では、3名いた応募者のうち1名が前職で業務内容の申告に虚偽があり、そのうえ前職場で同僚とトラブルを起こして退職したということが発覚。
結果を企業様に報告したところ問題がなかった残りの2名を採用することになりました。
紹介したケースのように、応募者の申告と違う場合、通常の面接で見抜くのは非常に難しいのが現状です。
可能かどうかの前に事前にチェックしておけば不要なトラブルを避ける事ができること。
先ほど紹介したケースのように面接時に嘘の申告をされてしまうとその場で見抜くのは非常に難しいでしょう。
そのため嘘の申告をした応募者を採用してしまうと、結果的に採用後にトラブルを起こされたり、任せる予定だった業務を任せれないといった問題が発生してしまいます。
ですがリファレンスチェックで事前調査をしておけば採用後など不要なトラブルの回避が可能です。
リファレンスチェックの調査では申告していた職務内容や資格、勤務状況、在籍期間などが分かる他にも
・どういった印象の人物だったか
・同僚や上司との人間関係は良好だったか
・特にこういった点が優れていた
など応募者について詳しい調査ができます。
リファレンスチェックを行うなら企業調査センターまで
採用後のトラブル回避や募集要項と相違がない人材を採用するためにも、弊社ではリファレンスチェックの実施をおすすめしています。また弊社のリファレンスチェックではチェック前にSNS調査も行なっております。
リファレンスチェック前にSNS調査を行い、応募者のことをより理解した上で前職場へリファレンスチェックを行うのでより的確な質問ができしっかりとした調査結果のご報告が可能です。
リファレンスチェックの導入を検討中の企業様はぜひ弊社へお問い合わせください。お待ちしております。