年間5000件超のバックグラウンドチェックのご依頼をいただいております企業情報センター(KCC)です。
中途採用においてはバックグラウンドチェックを実施する企業が年々増えてきました。
バックグラウンドチェックでは、履歴書や職務経歴書に「記載されていること」に偽りなないかどうかを調べることが基本ですが「記載されていないこと」に問題が発見されることがあります。今回は、バックグラウンドチェックで応募者の退職理由をどこまで知ることができるのかについてお話します。

精神疾患を理由に退職した人がそれを隠して応募してくることはあるのか?


厚生労働省によれば、心の病気で病院に通院や入院をしている人は国内で約420万人にのぼります。これは日本人のおよそ30人に1人の割合です。生涯を通じて5人に1人が心の病気にかかるとも言われています。

しかし、精神疾患に関する情報を自ら履歴書に記載する応募者は稀ですので、こうした情報を知り得ることはできません。
私たち調査のプロは、些細なヒントからリスクを分析していきます。たとえば、職務経歴に不自然なブランクがある応募者には鬱傾向などのメンタルに関する問題が懸念されます。また、転職回数が多く業種や職種に一貫性がない応募者は対人能力に欠如している可能性が高くなります。

精神疾患を理由に退職した人はどの様に調べるのか?

バックグラウンドチェックを通じて応募者が精神疾患を抱えているか否かについての断定はできません。しかし、様々な調査手法でその断片を知ることができるのです。

まず、私たちは応募書類の経歴確認から進めます。具体的には、応募者が退職した職場に電話をして、実際にその職場に在職していたことを確かめます。在職期間などの整合性を確認できた場合でも、元職場の評判は電話の声のトーンで把握することができます。

調査員「〇〇さんはそちらに在職していらっしゃいましたか?」
元職場「あぁ~、いたことはいましたよ」「ただ、辞め方がひどかった」

といった具合です。応募者の元職場の方が「あぁ~」と口にされるときはネガティブな評価であることが多いです。
また、履歴書の空白期間をごまかすために、在職期間を偽って記載する人は意外に多くいらっしゃいます。在籍期間は正しいものの、実は正社員雇用ではなくアルバイト雇用であったというパターンも珍しくありません。

次に、KCCが得意としているのがSNS調査です。精神疾患に懸念がある人物は、高い割合でSNSにネガティブな投稿をしています。
職場の上司や同僚に対する悪口、退職予告など精神的に弱っている投稿が典型的です。これらのSNS投稿は実名ではなく、偽名を使用した裏アカウントで発信されるため、私たちのようなプロが調査をする必要があるでしょう。

応募者のSNSのみならず、ネットを詳しく調べていくと様々な事実を確認することができます。
たとえば、過去のセミナーやイベント情報には日付、肩書、名前が掲載されているため応募書類との整合性を突合することができます。営業職に多いのはお金にまつわる不祥事です。応募者の退職時期の前後に在職していた会社の不祥事が記事になっているときは要注意です。
元教職員の応募者であれば、人事異動情報を検索することができますし、懲戒解雇の履歴は官報で調べることが可能です。

精神疾患から回復したかどうかの判断もできるのか?


バックグラウンドチェックで精神疾患の有無や精神疾患から回復したか否かについての断定はできません。また、応募者に精神疾患の過去があった場合にも、応募書類に記載されることはほとんどありません。ですが、SNS調査を通じて応募者の精神状態を推測することは可能です。

応募者の裏アカウントを調査してみると「あの時はメンタル的に追い込まれて仕事に行けなくなったことがあった」「治療を経てようやく回復した」など、具体的な書き込みを発見することがあります。
中には、名前を伏せた状態で診断書をアップするような人もいます。裏アカウントは「言えないことを言う」ための場所として位置づけられているため、こちらから判断材料を多く入手できるのです。

精神疾患のヒントは応募書類や面接の問答にも潜んでいます。たとえば、退職理由に「パワハラ」「セクハラ」「モラハラ」などのキーワードがある場合は要注意です。他にも「残業」「長時間労働」「待遇面」といったネガティブワードが退職理由に含まれる際にも注意が必要と言えるでしょう。

バックグラウンドチェックは、職歴、学歴、破産歴、副業・兼業の有無、SNSの誹謗中傷など多面的な人物チェックが可能です。
弊社のバックグラウンドチェックは、お客様が「知りたいこと」を徹底的に洗い出すことから始まります。業界や企業によって重視する調査項目は様々です。調査内容はカスタマイズ可能なのでお気軽にご相談ください。バックグラウンドチェックに関する詳細は、WEB面談などを通じてご説明いたします。