バックグラウンドチェックのタイミングはいつ？実施にかかる期間・選考への影響を解説！

採用候補に挙がる方や実際に在籍されている従業員に不信感を抱いたことはありませんか？ そこで、バックグラウンドチェックが必要となりますが、どのタイミングで行えば良いのでしょうか？ この記事では、バックグラウンドチェックを行うべきタイミング、所要時間、選考への影響、自社での実施が可能か否かについて解説します。

バックグラウンドチェックのタイミングとは

内定前にバックグラウンドチェックをする

バックグラウンドチェックは調査会社に依頼して実施するものですが、調査費用もかかることから内定前のタイミングが最適となります。というのも、既に労働契約が成立していることから、調査結果で調査対象に何らかの問題が明らかになっても、解雇することが極めて困難だからです。

内定後・入社後にバックグラウンドチェックをする

基本的に内定前に調査することが望ましいですが、内定後や入社後にバックグラウンドチェックをするケースもあります。内定後に調査を依頼されるケースは、どこからか本人の噂を聞いたというケースがほとんどです。 具体的には、「同じ業界から転職してきた人に内定を出したけれど、業界内でよくない噂を聞いた。」「入社することを知った現社員に共通の知り合いがいて、好ましくない評判を知っていた。」などのケースが挙げられます。

バックグラウンドチェックの所要時間

バックグラウンドチェックの所要時間は調査内容や調査方法によって変わりますが、現地での近隣調査も含めて行う場合、目安としてはご依頼日から3〜5営業日程度です。SNS調査（企業調査センターの「Sトク」）のみの場合はご依頼日から2営業日程度となります。

バックグラウンドチェックによる選考への影響はある？

バックグラウンドチェックを入れるとしても通常の選考の日程通りスケジュールを消化できるので、企業側の特別対応は必要ありません。大抵の場合、採用結果は1週間後に通知することが多いため、最終面接後に調査依頼いただいても調査は対応できます。

バックグラウンドチェックは自社で実施できる？

現地調査は難しいですが、SNS調査なら自社でもできます。現にSNS調査を自分たちでやっているという会社も多いです。しかし、それらの多くの会社は、調査方法として指名検索くらいに留まることが多く、それ以外に調べるノウハウがありません。そのため、大した情報を得られずに、弊社のような調査会社に依頼するケースが多いです。 SNS調査以外のバックグラウンドチェックを自社で行う場合は、採用候補者への説明・同意や証明書（退職証明書や卒業証明書、在籍証明書）類を提出してもらい、提出書類が疑わしい場合は発行機関に問い合わせます。職歴に関しては対象者の前職の従業員に確認したり、源泉徴収票や雇用保険の加入歴などでも調べたりすることでも確認できます。 取得する情報次第では、採用担当者によってかなりの負担になることが予想されます。またコンプライアンスの観点からも専門の調査会社にバックグラウンドチェックを依頼し、本質的な業務にリソースを割くことをおすすめします。

まとめ

今回の記事では、バックグラウンドチェックのタイミングや所要時間、選考への影響に加えて、自社で実施すべきかどうかについて述べました。 学校歴や経歴だけでなく、調査対象者のパーソナリティや行動歴を自社だけで調べ上げることは容易ではありません。 そこで、私たち企業調査センターでは、過去20年間創業からバックグラウンドチェックを生業にし、年間5000件以上の調査依頼をいただいています。そして、調査内容をお客様のニーズに合わせて、学歴や職歴、犯罪歴、破産歴だけでなく、依頼企業様の着目するべき項目に特化して調べることも可能です。また、弊社ではプランにもよりますが、調査結果を出すまで早いもので2営業日、遅くても5営業日程度で済みます。 採用候補者に関する不安要素を払拭されたい企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。