転職活動において応募者が「履歴書」「職務経歴書」を提出するのは基本中の基本ですが、そこに記載されている内容を鵜呑みにするのはあまりにも危険な行為です。応募者の中には転職活動を有利に進めるために記載内容を偽装している場合もあります。通ってもいない学校や勤めてもいない会社を記載するような極端な例は少ないですが、卒業年度や在職期間を少しだけ変更して見栄えを良くするような簡易な書き換えを行っている応募者は一定の割合でいるのが現状です。
そこで今回は転職者の在籍確認に焦点を絞って、その手法や実態、そしてそれを行うことの意義などをお伝えしていきたいと思います。
在籍確認はどのように進めるの？
転職者（応募者）は転職活動時もどこかの会社に在籍している場合がほとんどです。履歴書には入社年月とともに会社名、部署名が記載されており「～現在に至る」となっていたとしても、はたしてそれが本当なのかどうかは確かめないとわかりません。そこで、実際にその会社に問い合わせて在籍確認を行うわけです。
手法としては電話による問い合わせが一般的です。在籍確認の電話を入れる際には、間違っても本人に繋がらないように細心の注意を払ってこちらの身元を設定します。
転職者（応募者）が在籍しているとされる会社の規模にもよりますが、ほとんどの会社は代表電話から受付に電話が繋がり、そこから本人の部署に繋がるルートになります。
こちらの身元としては取引先、クライアントあるいは顧客などを装いますが、あえて本人がいない時間帯や異なる部署に電話をして、決してその場では本人に繋がらないようにします。本当に在籍している場合には「外出中」あるいは「違う部署にいる」という旨を受付の方が教えてくれるので、それで在籍確認はとれたことになります。
万が一在籍していない場合には「〇年〇月退職しました」などの情報を得られる場合もありますし「過去にそのような社員がいたことはありません」となることもあり得ます。
いずれにしても電話一本で引き出せる情報は多々ありますので、可能な限り本人の知らないところで会社から直接情報を引き出します。
前職のパフォーマンスは知ることができるの？
転職者の前職（現職）における仕事の能力、実績、人物像などは職務経歴書などにも本人による記載としてありますが、第三者による客観的な情報を得たいという場合には本人の同意が必要となります。近年多くの企業で取り入れられているリファレンスチェックなどがその一例で、転職者の上司や同僚、部下などに転職者の前職（現職）のパフォーマンスを聞き、自己申告ではないリアルな評価を情報として得ることができます。
しかし、第三者による評価が絶対ということではありません。そこには上司や同僚、部下などの主観や個人的な見解も含まれていることもあるので、あくまで情報のうちの一つとして参考までに提出しています。
企業が転職者の在籍確認ではなく、その先の前職（現職）のパフォーマンスまで気にするのは、採用に対して前向きに検討しているからです。
仮に第三者から良くない評価が上がったとしても、私たちはそれで転職者を不採用とするのではなく、マネジメントの方法を変えることによって本人の能力を引き出していくように企業様にアドバイスをします。
応募者が推薦者を立てるリファレンスチェックでわかること
近年多くの企業で“リファレンスチェック”が行われています。この調査は第三者から転職者の能力や人物像などを聞くものですが、ヒアリングを実施する第三者（調査対象者）を転職者（応募者）自らが決めることができるという特性があります。
第三者としては上司や同僚、部下などが一般的ですが、彼らはみな転職者を推薦するという立場なので得られる情報は転職者の長所を強調したポジティブなものが多いです。そして、この方式の調査は本人の許可を得ていて、安心安全な環境で第三者から100％話を聞けるという利点があります。
KCCでは上記で述べたようなリファレンスチェックも行いつつ、必要に応じてバックグラウンドも行います。もし第三者から前職（現職）のパフォーマンス情報を得ようと思った場合には、推薦者以外の見解を知ることも時には必要だと考えているからです。様々な手法を組み合わせることによって、本当に知りたいことが正確にわかる調査としての精度があがると思っております。
・・・ 転職者の在籍確認は一見シンプルな調査に見えますが、実はものすごく神経を使い慎重に行われる調査でもあります。在籍確認は転職者が企業に入社し、長い付き合いを始めるにあたって事前に不安を取り除く目的で行われるものです。転職者について不安をお抱えの企業の採用担当者様は、採用調査の一環として在籍確認も行ってみてはいかがでしょうか。