申告したくない空白期間…職歴調査でわかる候補者の信用性とは?

【調査事例シリーズ】
皆様こんにちは!企業調査センターです。
当社(株)企業調査センターは、1999年から20年以上の調査実績と経験を活かし、
様々な企業様から年間5,000件のご依頼を頂く法人専門の調査会社です。
長年の実践で培ったノウハウと独自のスキルを駆使し、
クライアント様が求める多岐にわたる様々な情報収集・分析を行っております。

本日は職歴調査とネット調査の両方の調査をしたことで突き止めることが出来たケースをお伝えしたいところですが…
まず、「職歴調査って何?どうやってやるの?」と疑問を持つ方が多いと思います。
調査方法は、前職企業の人事部や職場などに実際に電話をかけて、本人が申告している在籍期間に相違が無いかを確認しています。

今回は小売業のB社様からのご依頼で、店舗にて採用予定の候補者Cさんについての調査依頼をいただきました。

Cさんは、前職でアパレルを扱う店舗で勤務しており、1年間勤務していたと申告をされていました。
職歴調査で、まず本社に問い合わせると在籍期間を教えていただけましたが、本人が申告する期間と大幅に時期がずれていました。


次に、本人が勤務していた店舗に問い合わせると本人のことを知っているスタッフの方の方が在籍していたため、本人について「3ヵ月くらいで辞めた人ですね。いきなり辞められたのですごく迷惑でしたよ。」という話を聞くことが出来ました。

職歴調査の結果から本人は1年間勤務していたと申告していましたが、実際には3ヵ月しか働いていなかったため本人には約7ヵ月の空白期間が出来てしまいました。

ネット調査を行うと、複数のSNSアカウントが発見され、特にInstagramの投稿を頻繁に行っている様子が確認されました。
内容を確認すると、先ほど職歴調査で発覚した7ヵ月の空白期間に沖縄などのリゾート地にあるキャバクラで働くことが出来る、いわゆる「リゾキャバ」をしていたことが確認されました。

「リゾキャバ」をしていたことは問題ではありませんが、
実際の経歴を詐称していたことは、今後も何かしらの詐称するのではないかという色眼鏡で見られ、結果信用を失ってしまうことに繋がります。

面接や応募書類では見抜けない情報を見逃してしまうことで、採用後大きなトラブルとなってしまうことも少なくありません。
「こんなはずじゃなかった…」「社会的信用を失ってしまった…」なんてことにならないよう、採用前における事前のチェックは今や必須事項になってきています。

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